山形県
山形県のごみ焼却施設・最終処分場一覧
ごみ焼却施設 9件・最終処分場 14件を掲載しています(令和6年度調査時点)。所在地から特定できた市区町村は 13件です。
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所在地の記載から市区町村を特定しています。件数は焼却施設と最終処分場の合計です。
山形県の施設一覧
23件を表示
| 種類 | 施設名 | 所在市区町村 | 事業主体 | 規模 | 使用開始 | 出典の記載 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| ごみ焼却施設 | 鶴岡市ごみ焼却施設 | 鶴岡市 | 鶴岡市 | 160 t/日 | 2020年度 | |
| ごみ焼却施設 | 東根市外二市一町共立衛生処理組合ごみ焼却処理施設 | 東根市 | 東根市外二市一町共立衛生処理組合 | 195 t/日 | 1994年度 | |
| ごみ焼却施設 | エネルギー回収施設(立谷川) | 山形市 | 山形広域環境事務組合 | 150 t/日 | 2017年度 | |
| ごみ焼却施設 | エネルギー回収施設(川口) | 上山市 | 山形広域環境事務組合 | 150 t/日 | 2018年度 | |
| ごみ焼却施設 | 最上広域市町村圏事務組合エコプラザもがみ | 鮭川村 | 最上広域市町村圏事務組合 | 90 t/日 | 2002年度 | |
| ごみ焼却施設 | 置賜広域行政事務組合千代田クリーンセンターごみ焼却施設 | 高畠町 | 置賜広域行政事務組合 | 255 t/日 | 1998年度 | |
| ごみ焼却施設 | 西村山広域行政事務組合寒河江地区クリーンセンターごみ焼却処理施設 | 寒河江市 | 西村山広域行政事務組合 | 100 t/日 | 2000年度 | |
| ごみ焼却施設 | 酒田地区広域行政組合ごみ焼却施設 | 酒田市 | 酒田地区広域行政組合 | 196 t/日 | 2002年度 | |
| ごみ焼却施設 | 尾花沢市大石田町環境衛生事業組合ごみ処理施設 | 尾花沢市 | 尾花沢市大石田町環境衛生事業組合 | 30 t/日 | 2002年度 | |
| 最終処分場 | 山形市上野最終処分場 | 山形市 | 山形市 | 506,471 ㎥ | 1998年度 | 埋立中 |
| 最終処分場 | 鶴岡市岡山一般廃棄物最終処分場 | 鶴岡市 | 鶴岡市 | 225,000 ㎥ | 1997年度 | 埋立終了 |
| 最終処分場 | 鶴岡市一般廃棄物最終処分場 | 鶴岡市 | 鶴岡市 | 133,600 ㎥ | 2021年度 | 埋立中 |
| 最終処分場 | 酒田市新林埋立地 | 酒田市 | 酒田市 | 557,000 ㎥ | 1979年度 | 埋立中 |
| 最終処分場 | 東根市外二市一町共立衛生処理組合下釜最終処分場 | 河北町 | 東根市外二市一町共立衛生処理組合 | 195,200 ㎥ | 2000年度 | 埋立中 |
| 最終処分場 | 東根市外二市一町共立衛生処理組合原ノ内不燃物埋立地 | 河北町 | 東根市外二市一町共立衛生処理組合 | 43,500 ㎥ | 1985年度 | 埋立終了 |
| 最終処分場 | 最上広域市町村圏事務組合リサイクルプラザもがみ(新最終処分場) | 舟形町 | 最上広域市町村圏事務組合 | 197,000 ㎥ | 1998年度 | 埋立中 |
| 最終処分場 | 最上広域市町村圏事務組合リサイクルプラザもがみ(旧最終処分場) | 舟形町 | 最上広域市町村圏事務組合 | 188,935 ㎥ | 1979年度 | 埋立終了休止 |
| 最終処分場 | 置賜広域行政事務組合千代田クリーンセンター浅川最終処分場第1処分場 | 米沢市 | 置賜広域行政事務組合 | 323,430 ㎥ | 1993年度 | 埋立終了 |
| 最終処分場 | 置賜広域行政事務組合千代田クリーンセンター浅川最終処分場第2処分場 | 米沢市 | 置賜広域行政事務組合 | 128,734 ㎥ | 2021年度 | 埋立中 |
| 最終処分場 | 西村山広域行政事務組合寒河江地区クリーンセンター大平埋立処分地 | 寒河江市 | 西村山広域行政事務組合 | 55,000 ㎥ | 2016年度 | 埋立中 |
| 最終処分場 | 酒田地区広域行政組合最終処分場 | 酒田市 | 酒田地区広域行政組合 | 366,000 ㎥ | 1991年度 | 埋立中 |
| 最終処分場 | 尾花沢市大石田町環境衛生事業組合毒沢埋立地 | 尾花沢市 | 尾花沢市大石田町環境衛生事業組合 | 2,360 ㎥ | 1981年度 | 埋立中 |
| 最終処分場 | 尾花沢市大石田町環境衛生事業組合一般廃棄物最終処分場 | 大石田町 | 尾花沢市大石田町環境衛生事業組合 | 40,230 ㎥ | 1999年度 | 埋立中 |
「所在市区町村」は所在地の文字列から特定したものです。事業主体は市区町村のほか、複数の市町村による一部事務組合などの場合があります。使用開始年度の記載があるものは23件です。