石川県

石川県のごみ焼却施設・最終処分場一覧

ごみ焼却施設 13件・最終処分場 23件を掲載しています(令和6年度調査時点)。所在地から特定できた市区町村は 12件です。

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所在地の記載から市区町村を特定しています。件数は焼却施設と最終処分場の合計です。

石川県の施設一覧

36件を表示

石川県のごみ焼却施設・最終処分場
種類施設名所在市区町村事業主体規模使用開始出典の記載
ごみ焼却施設 東部環境エネルギーセンター 金沢市 金沢市 250 t/日 1990年度
ごみ焼却施設 西部環境エネルギーセンター 金沢市 金沢市 340 t/日 2011年度
ごみ焼却施設 ななかリサイクルセンター 七尾市 七尾市 70 t/日 2022年度
ごみ焼却施設 エコロジーパークこまつ（クリーンセンター） 小松市 小松市 110 t/日 2018年度
ごみ焼却施設 輪島クリーンセンター焼却処理施設 輪島市 輪島市 50 t/日 1993年度 休止
ごみ焼却施設 加賀市環境美化センター加賀ごみ処理施設 加賀市 加賀市 160 t/日 1996年度
ごみ焼却施設 加賀市環境美化センター山中美化センター 加賀市 加賀市 25 t/日 1996年度 休止
ごみ焼却施設 能美市美化センター 能美市 能美市 75 t/日 1992年度
ごみ焼却施設 河北郡市クリーンセンター 津幡町 河北郡市広域事務組合 118 t/日 2023年度
ごみ焼却施設 輪島・穴水クリーンセンター 輪島市 輪島市穴水町環境衛生施設組合 35 t/日 2022年度
ごみ焼却施設 （仮称）新ごみ焼却施設 羽咋市 羽咋郡市広域圏事務組合 47 t/日 2027年度 新設(建設中)
ごみ焼却施設 松任石川環境クリーンセンター 白山市 白山野々市広域事務組合 240 t/日 1997年度
ごみ焼却施設 ごみ焼却施設 能登町 奥能登クリーン組合 30 t/日 2023年度 新設(新規稼働)
最終処分場 戸室新保埋立場 金沢市 金沢市 3,946,000 ㎥ 1994年度 埋立終了
最終処分場 戸室新保埋立場（第４期） 金沢市 金沢市 2,710,000 ㎥ 2020年度 埋立中
最終処分場 ななか中央埋立場 七尾市 七尾市 210,800 ㎥ 1995年度 埋立中
最終処分場 エコロジーパークこまつ 最終処分場 小松市 小松市 510,000 ㎥ 1983年度 埋立中
最終処分場 輪島クリーンセンター埋立処分場 輪島市 輪島市 250,000 ㎥ 2000年度 埋立中
最終処分場 輪島クリーンセンター埋立処分場（旧） 輪島市 輪島市 275,840 ㎥ 1982年度 埋立終了
最終処分場 珠洲市一般廃棄物埋立処分場 珠洲市 珠洲市 230,040 ㎥ 1983年度
最終処分場 加賀市環境美化センター廃棄物処分場 加賀市 加賀市 745,000 ㎥ 1972年度 埋立中
最終処分場 加賀市環境美化センターグリーン・シティ山中 加賀市 加賀市 13,500 ㎥ 2001年度 埋立中
最終処分場 能美市美化センター（新処分場） 能美市 能美市 180,000 ㎥ 2002年度 埋立中
最終処分場 能美市美化センター（前処分場） 能美市 能美市 106,000 ㎥ 1992年度 埋立終了
最終処分場 能登町能都埋立処分場 能登町 能登町 131,610 ㎥ 1996年度 埋立中
最終処分場 能登町内浦埋立処分場 能登町 能登町 20,000 ㎥ 1970年度 埋立中
最終処分場 能登町柳田埋立処分場 能登町 能登町 15,000 ㎥ 1974年度 埋立中休止
最終処分場 河北郡市灰埋立場 津幡町 河北郡市広域事務組合 45,000 ㎥ 1994年度 埋立中
最終処分場 河北郡市最終処分場 津幡町 河北郡市広域事務組合 150,000 ㎥ 1999年度 埋立中
最終処分場 輪島市穴水町環境衛生施設組合山中最終処分場 穴水町 輪島市穴水町環境衛生施設組合 7,800 ㎥ 1999年度 埋立中
最終処分場 輪島市穴水町環境衛生施設組合原最終処分場 穴水町 輪島市穴水町環境衛生施設組合 2,240 ㎥ 1997年度 埋立終了
最終処分場 輪島市穴水町環境衛生施設組合原最終処分場 穴水町 輪島市穴水町環境衛生施設組合 9,000 ㎥ 2002年度 埋立中
最終処分場 埋立処分場 羽咋市 羽咋郡市広域圏事務組合 293,000 ㎥ 1981年度 埋立中
最終処分場 第２埋立処分場 羽咋市 羽咋郡市広域圏事務組合 60,250 ㎥ 2017年度 埋立中
最終処分場 鶴来清掃センター 白山市 白山野々市広域事務組合 113,300 ㎥ 2000年度 埋立終了
最終処分場 一般廃棄物最終処分場 白山市 白山野々市広域事務組合 28,000 ㎥ 2018年度 埋立中

「所在市区町村」は所在地の文字列から特定したものです。事業主体は市区町村のほか、複数の市町村による一部事務組合などの場合があります。使用開始年度の記載があるものは36件です。